バイオマスエネルギーニュース

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「 活用 」 一覧

藻類オイル抽出残渣から化学品原料の合成に成功 ―藻類バイオマスを徹底的に活用する技術を確立

  2017/04/14

東京工業大学  Apr 13, 2017藻類オイル抽出残渣から化学品原料の合成に成功 ―藻類バイオマスを徹底的に活用する技術を確立http://www.titech.ac.jp/news/2017/038090.html “ 石油の代替資源になりうる藻類バイオマスのさらなる有効利用 オイル抽出残渣から、さらに化学品原料を合成することに成功 均一系スズ触媒による有用化学品原料への選択的な化学変換プロ …

“熱海方式”の林業確立へ 2年目の挑戦

  2017/03/18

■6割占める豊富な森林 就労、観光…膨らむ活用イメージ 【特集】熱海は温泉だけじゃない! おすすめ名所は?

「竹はバイオマス発電に不向き」を覆す、日立が燃料化技術を開発

  2017/03/09

竹はカリウムを多量に含んでおり、灰の軟化温度が680~900度と低く、大型のボイラーで燃焼させると炉内に「クリンカ」という溶岩を生成する特性がある。さらに塩素濃度も高いため耐火物や伝熱管を腐食させやすい。そのため、一般にはバイオマス発電などの燃料としては不向きとされている。 【その他の画像】  竹は国内に豊富に存在するバイオマス資源であり、成長力が非常に強い。根が森林へ拡大するとそこに生育する樹木 …

米政府 統合バイオ精製所の開発を支援

  2017/02/21

Green Car Congress Jan 7, 2017DOE and USDA partner to award up to $22.7M for integrated biorefinerieshttp://www.greencarcongress.com/2017/01/20170107-ibr.html#more バイオマスを活用した次代の液体燃料、化学物質原料の実用化に備えて、米政府 …

地域でのクリーンエネルギー発電に貢献 小型分散型バイオマス発電システム展開へ

  2017/02/13

太陽光や風力と同様にバイオマス発電の小規模化進んでいる。バイオマス発電では小規模になるほど発電効率が悪く、これを受けて、2015年には固定価格買取制度(FIT)で2MW以下の小規模バイオマス発電が別区分化されて買取価格が配慮された。また、電気に併せて廃熱を販売する熱電併給(CHP)による効率的な運用が浸透し、発電技術も向上したことから小規模バイオマス発電がビジネスとして成り立つようになった。こうし …

<再生エネ大賞>木質バイオ企業など5団体

  2017/02/12

東北経済産業局は、再生可能エネルギーの活用で地域に貢献する団体を表彰する本年度の「東北再生可能エネルギー利活用大賞」に、木質バイオマスの熱電併給事業に取り組む気仙沼地域エネルギー開発(宮城県気仙沼市)など5団体を選んだ。 【木質バイオマス】出力2万kw秋田に発電所

ソーラーシェアリング発電等で農山村元気に

  2017/01/04

菅直人元総理は4日の仕事始めにあたり、「1月解散・2月総選挙の可能性が次第に薄くなっているが、油断は禁物。総選挙への備えと同時に、今年重点を置いて取り組むべきことは何かを考えている」とブログに書いた。今年は水田でのソーラーシェアリング発電などで農山村を元気にしたいとしている。  菅元総理は自身が6年前に総理最後の仕事として自然エネルギー発電の固定価格買い取り制度(FITの導入)を設けたとし「これを …

鶏ふん 年13万トン 発電で活用 生協通じ電力供給 岩手県の養鶏業者

  2016/12/29

鶏ふんを燃料にしたバイオマス(生物由来資源)発電が軌道に乗り始めた。東北屈指の養鶏業者、十文字チキンカンパニー(岩手県二戸市)が手掛け、鶏舎で生じる年間約13万トンの鶏ふん全量を活用する。生協を通じてクリーンエネルギーを安定供給し、副産物の焼却灰を飼料用米の肥料に役立てるなど、資源循環を実現した。

バイオマス発電の排熱で高糖度トマトを栽培

  2016/12/16

青森県の平川市で2015年12月に運転を開始した「津軽バイオマスエナジー」の木質バイオマス発電所では、特産品のリンゴの木から剪定した枝や森林から切り出した間伐材などを燃料に利用している。発電した電力は「津軽あっぷるパワー」を通じて地元の公共施設などに供給して、再生可能エネルギーによる電力の地産地消を推進中だ。 【その他の画像】  さらにバイオマス発電所で生まれる排熱を農業に活用するプロジェクトが進 …

原発だけに頼らず農業も 福井・おおい町が京都の2者と協定

  2016/12/03

関西電力大飯原発が立地する福井県おおい町で農業による新しいまちづくりを支援するため、京都学園大と京都府京丹波町升谷の農業生産法人丹波村がこのほど、おおい町と協定を結んだ。遊休農地を活用し、学生らが就農体験や食品開発に取り組み、再生エネルギーの導入も目指す。人口減少や原発の長期停止で町の活力が失われつつあるため、原発だけに頼らない地域づくりを若い力で後押しする。  おおい町が、賀茂ナスや新丹波黒(黒 …